動画プロモーションの効果と抑えるべきポイント

YouTube、Instagram、TikTok、TVerといった動画配信サービスやSNSを中心に、動画コンテンツに触れる機会はこれまで以上に多くなってきました。

そのような状況のなかで、動画コンテンツを使ったプロモーションを検討している自社のマーケティング担当者や採用担当者も多いのではないでしょうか？

本記事では、動画プロモーションの効果と抑えるべきポイントについて、各媒体の特徴とともに解説しています。動画プロモーションを効果的に行って、Web集客やサービスの認知拡大につなげていきましょう。

動画プロモーションの効果

まずは動画プロモーションの効果についてお伝えします。
動画プロモーションを行うことによって期待できる効果は多数あります。
ここでは特に効果の大きい「Webからの申し込み数の増加」と「商品・サービスのブランディング」についてご紹介します。

Webからの申し込み数の増加

Webからの申し込みは、以下の式で表すことができます。

「Webからの申し込み数 ＝ ターゲットの人口 × ブランドを認知している人の割合 × ウェブサイトに流入する割合 × 申し込む割合」

ブランドを認知している人の割合が動画プロモーションによって効果を期待できる部分です。

例えば
ターゲットの人口(100,000人)
ブランドを認知している人の割合(40%)
ウェブサイトに流入する割合(20%)
申し込む割合(1%)
の場合はWebからの申し込み人数 = 80人です。

もし動画プロモーションでブランドを認知している人の割合を　40% から60%に上げることができれば、Webからの申し込み人数を120人に増やすことができます。

動画コンテンツの消費量、動画の配信媒体、動画の形式の全てが増加傾向にあるなかでブランドの認知を上げるためのプロモーション方法として動画は最適といえるでしょう。

動画の配信媒体としては、自社のH P、動画配信サービス、SNS、T Vなど多くの選択肢があるので、動画制作の目的やターゲットに一致するような媒体選定を行うことが重要です。

商品、サービスのブランディング

ある商品やサービスを知っているだけではなく、固有のイメージと結びつけるのがブランディングの狙いです。ユーザーが何か商品を買おうとするときやサービスを利用しようとするときに想起されるブランド群に入ることが狙いです。

風邪のときに飲む飲み物といえばポカリスエットという印象を持っている方は少なくないと思います。これは、ポカリスエットの持つイメージとブランドの結びつきが強く、ブランディングが上手くいっている例です。

ブランディングの場合は以下のような式で考えると良いでしょう。

「商品・サービスの認知度 ＝ 対象人口 × ブランドを認知している人の割合 × ブランディングが浸透している割合」

ブランディングが浸透している状態とは、商品やサービス、企業と固有のイメージが結びついている状態でユーザーに認知されている状態のことを指します。

また、先ほどと同様に数字を当てはめてみます。
ターゲットの人口(100,000人)
ブランドを認知している人の割合(40%)
ブランディングが浸透している割合(20%)
の場合は商品・サービスの認知度 = 8,000人です。

動画プロモーションを行った結果ブランド認知の割合が40%から60%、浸透している割合が20%から30%に上がったとすると、商品・サービスの認知度は18,000人です。

認知率と浸透率の2つの変数上昇を期待できることに加えて、文字や画像では伝えきれない情報を伝えることができるため、ブランディングと動画プロモーションは特に相性が良いと言えるでしょう。

動画プロモーションで抑えるべきポイント

動画プロモーションを成功させるためには、「動画を制作する目的を定める」ことと「陥りがちな失敗」を回避することが重要です。その2点について、以下にまとめたので確認していきましょう。

まずは動画を制作する目的を定める

動画によるプロモーションを検討する際には、まず動画を制作する目的を定めましょう。動画を作る目的がなければ、どんな人に動画を見てもらいたいのか、どんな内容の動画を作るのか、どういった媒体で動画を配信するかなど、その後の制作やプロモーションにおける内容を決めることができません。

目的を定めないまま動画制作を進めてしまったため、動画の内容とプロモーションの内容が一貫していないということはありがちな失敗です。

動画制作の目的としては、「Webでの申し込みを増やす」、「ブランドを全国の人に知ってもらう」くらいの粒度で設定しておくだけでも、動画プロモーションの成功率は上がるでしょう。また、採用の場合は「説明会で使う」のか、「H Pの内容を強化する」のかなど、どういった場面を想定しているのかをはっきりさせると制作とプロモーションを一貫して効果的に行うことができます。

プロモーション動画においてはカッコいい動画やおしゃれな動画を作るのも大切ですが、目的に合った動画を制作することを忘れてはいけません。

動画制作における陥りがちな失敗

ここまで動画制作の際に目的を定めなければ、動画とプロモーションの内容が一貫しないという点を指摘しましたが、具体的な失敗例として以下のようなものがあります。

・音質や画質、画角、尺の長さが合わずプロモーションとして使用できない
・ホームページやYouTubeにアップしたものの、ほとんど見られていない
・制作した動画は魅力的ではあるが、何を伝えたいのかが分からない

実際に動画制作を経験した方のなかで同じような失敗をされた方もいらっしゃるのではないでしょうか？
このような失敗は、動画制作の目的を定めないだけではなく、動画制作とプロモーションを切り離して考えてしまったために起こります。「良い動画を作りたい」、「自社の魅力を余すことなく伝えたい」という意識が先行していると「動画を見るユーザーのニーズ」を見落としてしまいます。

実際に動画制作をする際には
動画制作の目的を定める → 顧客分析 → プロモーション施策 → 動画制作の順番で進めると良いでしょう。また、顧客分析の箇所については3C分析などのフレームワークを利用すると情報が整理されます。

※3C分析については下記の記事もご参照ください
3C分析とは?顧客・競合・自社を理解するフレームワーク
https://cmstaff.co.jp/column/mb_about_3c/

各媒体の特徴

動画プロモーションも、ただやみくもに制作した動画を広告に出すのではなく、それぞれの媒体に合わせて適したものを配信していく必要があります。各媒体の特徴を詳しくお伝えするので、動画を制作する際や自社のサービスがどの媒体に適しているかの参考にしてみてください。

YouTube

YouTubeは国内で最も利用されている動画サービスです。配信形態は動画内に広告を表示するインストリーム広告と、ホームフィードやコンテンツ検索を行った際に表示されるインフィード広告があります。Googleの広告ターゲティングを利用できるのも大きなメリットです。
ただ、YouTubeプレミアムに登録している方には配信されないので気をつけてください。視聴単価は5～10円と価格を抑えて配信できます。

参照：動画広告フォーマットの概要
https://support.google.com/google-ads/answer/2375464?hl=ja&sjid=4690900268444660924-AP

Instagram

Instagramは国内利用率が50%ほどで、ほぼ二人に一人が利用しているSNSです。配信形態はインフィードで、広告色が薄いのが特徴です。縦型動画のストーリーズにも配信ができます。媒体がFacebookと同じMETAということもあり、年齢のターゲティング精度が高いです。クリック単価は50～200円になっています。

参照：Instagram広告について
https://www.facebook.com/business/help/1149869988532237?id=377090259688020&ref=search_new_10

TikTok

TikTokは国内利用率25.1%と四人に一人の割合です。配信形態はInstagramと同様、インフィードになります。TikTokの一番の特徴が若者の利用率の高さです。10代の利用率は62.4%と高い割合を占めています。また、広告を配信する側にとっても他のSNS媒体とは異なり、アカウントがなくても配信可能です。もちろん、アカウントを作成しての配信もできますし、通常投稿していたものを広告動画として配信もできます。クリック単価は50～150円でInstagramと同じような価格です。

Yahooブランドパネル(トップページ)

Yahooのトップページにも動画を配信できます。Yahooは月間のアクティブユーザーがスマートフォンで約7,000万人、パソコンでも約1,800万人と非常に多いです。配信形態はアウトストリームになります。ブランドパネルの大きな特徴はファーストビューの画面占有率が高いことです。予約型の広告で多くのユーザーにリーチできます。ブランド認知度の向上が可能なため、動画プロモーションが効果的です。

参照：Yahoo! JAPANのメディア力
https://marketing.yahoo.co.jp/strength/mediapower/

TVer

TVerはテレビ番組がスマートフォンやタブレットで視聴できるアプリです。TV番組に入る広告配信になります。月間ユニークブラウザ数も2,800万人と多いです。他のWeb媒体と比べてブランドイメージが良いのも特徴になります。TVer広告の最大のメリットは90％以上の非常に高い完全視聴率です。テレビは見ていないけれどTVerは視聴している層にしっかりとアプローチができます。

参照：TVerで広告配信　TVer公式サイト
https://biz.tver.co.jp/

まとめ

ここまで動画プロモーションの効果や各媒体の特徴をお伝えしました。
動画サービスはニーズが高く、年々利用者数は増加しています。利用者も娯楽としての動画視聴だけではなく、サービスやコンテンツの検索手段として媒体を利用している方も多いです。動画プロモーションを活用してWebからの申し込み増加や商品・サービスの認知拡大につなげていきましょう。

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