動画広告で効果を出すには、動画の内容だけでなく、ターゲットに届けられるような媒体に出稿することも重要です。適切な媒体選びをするヒントとして、主な媒体の特徴や、動画広告で効果を出すためのポイントを紹介します。
動画広告の効果は「媒体選び」で大きく変わる
インターネットやスマートフォンの普及により、在宅時のみならず移動中も「動画」を楽しめる時代になりました。そのような昨今において、動画視聴時に露出できる「動画広告」には大きな広告効果を見込むことができます。
とはいえ、近年は動画広告を出稿できる媒体が増えており、どこに出稿すればよいか迷うことも少なくないでしょう。動画広告は、単に出稿すれば効果が得られるわけではありません。媒体選びを誤ると、思うような効果を得られなかったり、本来発揮できるはずの広告効果が損なわれてしまったりなどのリスクもあります。
なぜ媒体選びによって動画広告の効果が左右されてしまうのか。それは、媒体ごとにターゲット層や広告の形式、広告配信のタイミングが異なるためです。詳しくは次項で解説しますが、ターゲット層の違いの例として、子育て層をターゲットにしたい場合は30〜40代のユーザーが多いFacebookが適しています。
また、動画広告と一言で言ってもインバナー広告や縦型の動画広告などの複数の形式があります。媒体によっては出稿したい動画形式に対応していないこともあるため、必ず形式に対応している媒体から選ばなければなりません。
このように、媒体選びは動画広告の効果を大きく左右する重要なポイントです。
どの媒体に出稿する？主な媒体の特徴
ここからは主な媒体ごとの特徴を紹介します。
YouTube
YouTubeはGoogleに運営される動画プラットフォームです。世界中のユーザーに利用されているため、ターゲット層の幅が広く全世代にアプローチしたい場合に適しています。ユーザー数の多さとターゲット層の幅広さから、適切にアプローチすることで高い効果が期待できるでしょう。
| 国内ユーザ―数 | 7,120万人 |
| 年齢層 | 10代～60代 |
| 特徴 | 世界最大の動画共有サイト 利用ユーザーが多い |
| ターゲッティング可能な属性 | 年齢、性別、地域、興味や関心、ライフイベントなど |
出典・引用：オンライン動画広告キャンペーン – YouTube広告
YouTube広告のメリット・デメリットは下記の記事をご覧ください。
YouTube広告の出稿方法や種類は下記の記事をご覧ください。
中堅世代や企業に向けてアプローチしたい場合には、Facebookが適しています。日本のFacebookのユーザーは、30〜40代が多く、子育て世代やビジネスパーソンの目に留まりやすいでしょう。ターゲットを絞れることから、中堅世代や企業向けにアプローチしたい場合は、YouTubeよりFacebookへの出稿をおすすめします。
| 国内ユーザ―数 | 2,600万人 |
| 年齢層 | 10〜50代 |
| 特徴 | 実名登録者数が多い メインは40代以上のユーザー |
| ターゲッティング可能な属性 | 年齢、性別、居住地、趣味・関心、使用デバイス、過去のアクションなど |
TikTok
10〜20代にアプローチしたい場合はTikTokがおすすめです。なぜなら、TikTokのユーザー層は10代が圧倒的に多く、次いで20代の利用が多いためです。逆に、30代以降の利用者数は一気に減るため、若者向け商品・サービス以外のアプローチには適していません。
| 国内ユーザ―数 | 1,700万人 |
| 年齢層 | 10〜20代 |
| 特徴 | 音楽と動画を組み合わせたコンテンツがメイン 若年層ユーザーが多い |
| ターゲッティング可能な属性 | 年齢、性別、エリアなど |
参照：MarkeZine「2021年に活用を始めないと乗り遅れる」電通天野氏に聞くTikTok活用の今
※参照：総務省『令和4年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書』
TikTok広告の概要・成功事例は下記の記事をご覧ください。
X（旧Twitter）
動画広告の拡散を図りたいときには、X（旧Twitter）が適しています。Xは他の媒体と比較して拡散力が強く、バズると数時間で一気に閲覧者が増えます。拡散力の高さは他の媒体と比較しても圧倒的です。
| 国内ユーザ―数 | 4,500万人 |
| 年齢層 | 10〜30代 |
| 特徴 | 拡散力が高い リアルタイムに情報が更新される |
| ターゲッティング可能な属性 | 地域、年齢、言語、性別、端末、プラットフォームなど |
若年層の女性をターゲットにしたい場合はInstagramが適しています。なぜなら、Instagramの利用者数は10〜20代が多く、かつ男性より女性ユーザーの方が多いためです。本来Instagramは画像中心のSNSですが、近年はリール動画なども人気があり、動画広告でも十分にアプローチできます。
| 国内ユーザ―数 | 3,300万人 |
| 年齢層 | 10〜40代 |
| 特徴 | 写真がメインのSNS リール動画の注目度が上がっている |
| ターゲッティング可能な属性 | 位置情報、利用者層データ（年齢、性別、学歴、役職など）、興味・関心、行動、つながりなど |
Instagramの国内月間アクティブアカウント数が3300万を突破
※参照：総務省『令和4年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書』
Instagram広告の種類・費用・出し方は下記の記事で解説しています。
コネクテッドTV – ABEMA
コネクテッドTVの媒体で10〜30代の若年層にアプローチしたい場合は、ABEMAがおすすめです。なぜなら、ABEMAはユーザーの大半が18〜35歳だからです。加えて、男性のユーザーの方が圧倒的に多いことから、10〜30代の男性へのアプローチに適していると言えるでしょう。
| 国内ユーザ―数 | 3,000万人 |
| 年齢層 | 10代～60代 |
| 特徴 | 10代～30代に強い媒体 ユーザーの7割が男性 細かいカテゴリー分類が可能 |
| ターゲッティング可能な属性 | 性別、年齢、地域、ジャンル、デバイス、購買データやプログラムマッチなど |
ABEMA、週間視聴者数が2023年の最高値となる2,000万を突破 2023年5月の月間視聴数も4.6億回を記録
コネクテッドTV – TVer
TVerでの動画広告配信もトレンドになってきています。コンテンツ完全再生率は70％を超え、広告動画視聴も95％を超えています。加えて、豊富なファーストパーティデータに基づくターゲッティング精度の高さも注目を集めています。
| 国内ユーザ―数 | 2,700万人 |
| 年齢層 | 10〜60代 |
| 特徴 | 高い視聴完了率による広告認知を実現可能 嫌悪感・違和感なく広告が受け入れられる |
| ターゲッティング可能な属性 | 性別、年齢、地域 |
Tver広告のメリットやテレビCMとの違いは下記の記事で解説しています。
【＋α】動画広告で効果を得るためのポイント
動画広告は、単に出稿すれば自然に効果が出るわけではなく、事前に踏まえるべきいくつかのポイントがあります。ここからは、動画広告で効果を得るためのポイントをご紹介します。
何のために出稿するのか？「目的」を明確にする
まず、動画広告を出稿する際は目的を明確にしておきましょう。なぜなら、目的が明確なら動画広告のゴールも明確になり、媒体や課金方法を選びやすくなるためです。
例えば、ブランディングが目的なら、再生してもらうことがゴールのため、ユーザー数が多く再生数が期待できる媒体が適しています。認知度の向上を目的にするのであれば、サービスへの誘導が期待しにくい媒体でも発信し続けることで効果を得られます。
このように、期待する効果を発揮するためにも、出稿先媒体を選びやすくするためにも、動画広告の目的を明確にしておきましょう。
ユーザー層に合わせた形式や内容にする
また、ユーザー層に合わせた形式や内容にすることもポイントです。ユーザー層ごとに適した形式や内容は異なります。例えば、若年層をターゲットにする場合はスマートフォンで視聴する可能性が高いことから、縦型の動画広告が適しています。一方で、30〜40代のユーザーが多いFacebookに出稿する場合はパソコンからの視聴を想定し、横型の動画広告にすると効果を得やすいといえます。
動画冒頭で視聴者の心を掴む
このほか、印象に残りやすい構成にすることも大切です。動画広告では最初の3秒で視聴を続けるか否かを判断する傾向にあります。つまり、動画の冒頭に特に力を入れて興味を惹くことで、スキップ機能がある場合もスキップせずに動画を見てもらえる可能性が高まります。
動画広告は15秒のものもあれば1分程度のものもあります。どちらの場合でも、短い時間で印象に残るような構成にすることが大切です。
まとめ
動画広告を出稿できる媒体は多数ありますが、媒体ごとにターゲット層は異なります。そのため、動画広告で効果を得るためには媒体選びが重要です。
動画広告は、出稿する目的やターゲットに合わせて媒体を選ぶことで、適切なアプローチが可能になります。動画広告を出稿するときは、目的やターゲット層を明確化した上で媒体ごとの特徴を知り、最適な媒体を選びましょう。
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